SNS実証実験が東海大学新聞に掲載、他

内田准教授らが開発中の災害情報共有システムの検証実験を行いました。（2015年06月19日）

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情報理工学部情報科学科の内田理准教授が代表を務める「東海大学To-Collabo安心安全プロジェクト」が６月３日、独自に開発を進めている災害情報共有システム「Disaster Tweet System」（DTS）の検証実験を行いました。同プロジェクトは、東海大学が文部科学省の採択を受けて推進している「To-Collaboプログラム」の2015年度「大学推進プロジェクト」の一つに位置づけられており、災害が発生した際にSNSを活用して災害情報を自動的に収集・配信するシステムの実現などを目指して活動しています。

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東海大学新聞の元記事は

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第１部では、今年度から始まったTo-Collaboプログラム大学推進「安心安全」プロジェクトメンバーの本学教員３名と、2014年11月に発生した長野県神城断層地震で一人の死者も出さず「白馬の奇跡」と言われた白馬村堀之内区前区長（同区防災組織前会長）の鎌倉宏氏が登壇。・・・（途中省略）

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また、情報理工学部情報科学科の内田理准教授がツイッターなどのSNS（ソーシャルネットワーキングサービス）が東日本大震災発生時に市民の間で果たした役割や、近年自治体で進んでいるSNSを使った災害情報収集の事例を紹介。工学部土木工学科の梶田佳孝准教授が、住民自身が地域を歩いて「防災マップ」を作ることで、防災意識の向上や情報共有につながることについて、実際の事例を交えながら語りました。

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第２部では、リレーディスカッション「大災害が発生！！　自分たちにできることは？　他人にお願いしたいことは？」と題して、秦野市宿矢名自治会会長、秦野市身体障害者福祉協会大根支部長、秦野市立大根中学校と神奈川県立秦野高校の生徒代表、秦野市くらし安心部防災課長高田保氏、そして本学の佐藤由紀さん（大学院理学研究科１年次生）が登壇しました。この中で佐藤さんは東日本大震災で被災した時の経験やチャレンジセンターの3.11生活復興支援プロジェクトの活動を通して感じてきたことなどを報告。その他の登壇者が、各団体での防災意識向上に向けた活動や各年代が災害発生時に地域のためにできることやニーズを語り、日常的に住民同士があいさつを交わし、顔の見える関係を作ることの大切さなどについて意見交換しました。

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防災フォーラムの講演資料　2015年6月13日（土曜日）に防災フォーラムを東海大学湘南校舎にて開催しました。

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